MGトレーニングアプリ

●「マネジメントゲームMG」とは
　第１・２次オイルショックが世界経済を揺るがした１９７０年代後半、ベンチャー企業の草分けでもあるソニー株式会社の一角で「マネジメントゲームＭＧ」という名のユニークな社員教育プログラムが誕生しました。開発に携わったのは、エンジニア（技術者）と管理・人事の精鋭たち数名。目指したのは、経営に関心の薄い若手社員やエンジニアに、マネジメントの知識やノウハウ、現場で使える会計財務のスキルを、短期間で楽しく効果的に習得させることでした。
　経営を「自分事」として実感しながら、現場に直結した経営知識や計数感覚を身につける方法はないか、 この思いに対する回答が「マネジメントゲームＭＧ」（略称ＭＧ）だったのです。

●「マネジメントゲームMG」の現状
　本来の「マネジメントゲームMG」は、直径約８０cmのルーレットのようなゲーム盤を６人で取り囲み、参加者一人ひとりがライバル会社の社長となって経営を競い合うボードゲームです。ゲーム感覚で楽しく経営を学ぶこの方法が高い教育効果をもたらすことが評価され、ソニーはもとより、その教育子会社を通じて様々な業種、様々な規模の企業へと浸透していきました。現在までに数千社１００万人以上の受講者を数え、社会人教育の定番と言われるまでになっています。
　また、オンライン研修が日常化した現在では、Webを活用したネットワーク型MG「MGオンラインProインタラクティブ研修」も数多く実施されています。

●個人学習用「MGトレーニングアプリ」の紹介
　複数の参加者が一堂に会して対戦ゲームを行う「マネジメントゲームMG」に対し、「MGトレーニングアプリ」は、個人が好きな時に好きな場所で、コンピュータ相手にゲームを楽しみながら経営を学ぶことのできるアプリです。
　まず初めに会社を起業し社長として経営を開始します。ライバルはCPU内の競合会社３社です。設備を導入し、人を採用し、材料を購入し、生産し、ライバル会社と競争しながら販売する流れは「マネジメントゲームＭＧ」と同様です。この過程で広告宣伝や研究開発などの戦略投資により競争力を強化する点も同様です。とりわけ入札による販売場面では実戦さながらの価格競争が展開され、つい我を忘れて引き込まれてしまうほどです。こうして一定のターン数が経過すると一期が終了し決算を行います。
　通常のＭＧでは資金繰表記帳や決算処理は手計算が基本ですが、このアプリではCPUがすべて行います。通常のＭＧとほぼ同様の様式をベースにしており、ゲーム中の資金繰表や決算時の勘定別元帳は随時参照できますので、通常のＭＧ研修で身につけた会計知識がそのまま活用できるようになっています。
　ゲームの難易度は、一期間のターン数により初級・普通・上級を選択することができるほかプレイ期数も選択可能です。初級者から上級者まで安心して取り組むことが出来ます。
(注)本アプリでの会計計算は、「戦略会計」のコンセプトに従い「直接原価計算」方式を採用しています。「戦略会計」について学びを深めたい方は、日本経済新聞出版社発行図書「完全図解 行動会計」１,６００円(税別)、をご参照ください。

●こんな方にお勧めします
　オンオフを問わず集合型のマネジメントゲームMGを受講した方の多くが、その後の自己トレーニング用の教材を希望しています。「２日間の研修ではすべてを把握しきれなかった。」「もっといろんな事を試してみたかった。」「一人でも続けて練習したい。」「とことんゲームにチャレンジし経営の極意をマスターしたい。」「数字でビジネスを判断し即断即決する能力を、リアルなケースを反復練習することで強化したい。」そういった声にお応えし、今回個人向けのトレーニング用アプリをリリースしました。
　マネジメントに必要な経営感覚や会計スキルは、繰り返し行うことにより確実に身についていきます。集合研修で全体概念を理解したら、その後は個人トレーニングでスキルアップを目指しましょう。。ゲームの回数をこなせばこなすほど、あなたの経営スキルは高まります。自信がついたら再度リアルMG研修にチャレンジしてみてください。きっと、新たな自分を見い出せるに違いありません。

●「マネジメントゲームMG」の知的財産権について
「マネジメントゲームMG」「戦略会計」は、マネジメント・カレッジ株式会社の登録商標です。「マネジメントゲームMG」に関する、著作権をはじめとするすべての知的財産権は、マネジメント・カレッジ株式会社がソニーおよびソニーグループから正式に継承し保有しています。当社の許諾を得ることなく、ソニーが開発したＭＧと、あたかも同一であるかのごとく表示する虚偽表示品や、ＭＧの一部あるいは全部を模倣し類似の商標をつけた模倣品が数多く報告されています。これらの非正規品には十分ご注意ください。

●利用規約
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利用規約：https://www.mgtco.co.jp/app-terms.html

●特定商取引法に関する表記
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